宅配便の不在通知に化けたメッセージが… それに反応するとiPhoneのApple IDが乗っ取られることに!

2024年5月8日
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■この記事のポイント
⚫︎フィッシング詐欺では、偽の不在通知メッセージを通じてApple IDを盗む手口があります。これらのメッセージには反応せず、リンクをクリックしないよう注意が必要です。
⚫︎再配達を装った偽サイトでは、個人情報とApple IDの入力を求められ、これに応じると詐欺師がアカウントを乗っ取られることがあります。
⚫︎Apple IDが乗っ取られると、関連付けられたクレジットカードでの不正な購入や、アカウントへのサインインが不可能になる可能性があります。
⚫︎被害に遭った場合は、Apple IDを無効にし、新しいIDを作成する必要があります。
⚫︎被害を防ぐためには、メールやSNSでのリンクを通じたApple IDとパスワードの入力要求には疑いを持ち、二段階認証を理解して活用することが重要です。
⚫︎不自然な日本語や関係ないリンクアドレスには特に注意し、疑わしいメッセージには警戒することが求められます。

フィッシング詐欺の手口

　不在通知を装ったメッセージが届き、それに反応するとApple IDが乗っ取られる可能性があります。
　宅配便からの不在通知メッセージは現在送信されていないため、このようなメッセージが届いた場合は詐欺の可能性が高いです。
　リンクをクリックすることは非常に危険ですので、絶対に行わないでください。

再配達の偽サイト

　宅配便の再配達を装った偽のウェブサイトでは、名前や住所を確認するよう求められます。

　その後、Apple IDとパスワードの入力を求められることがあります。

　これらを入力すると、詐欺師がその情報を使ってあなたのアカウントにサインインを試みます。

　iPhoneに「Apple IDサインインが要求されました」という通知が表示された場合は、「許可する」を選択しないでください。

乗っ取りの結果

　絶対に「許可する」を選んではいけないと注意喚起していても、表示の意味も理解する余裕を与えず、詐欺師に個別に誘導されるがまま「許可する」を選択させられます。

　次の画面に表示された「Apple ID確認コードの6ケタの数字」を、画面に入力して詐欺師に知られると、あなたのApple IDは詐欺師に乗っ取られます。

　詐欺師のiPhoneで、あなたのApple IDを完全に乗っ取り、関連付けられたクレジットカードで高額な買い物を行うことができます。

　また、詐欺師はApple IDのパスワードを変更し、あなたはアカウントにサインインできなくなります。

被害に遭った場合の対応

　実際に私の知人がこのような詐欺に遭い、Appleに問い合わせたところ、乗っ取られたApple IDを無効にし、新しいメールアドレスで新たなApple IDを作成することを提案されました。

　SNSのアカウントは新たに作成する必要がありますが、電話番号で確認できるサービスは復旧可能です。

被害を防ぐために

　メールやメッセージ、SNSのリンクでApple IDとパスワードの入力を求められた場合は、詐欺であると疑ってください。

　Apple IDは２段階認証を採用しており、パスワードと確認コードの両方が必要です。

　詐欺サイトに誘導されると、詐欺師に騙される可能性がありますので、パスワードを簡単に教えないようにしましょう。

まとめ

　見知らぬ送信者からのメッセージや、知っている企業を装ったメッセージには注意が必要です。

　日本語の文章や漢字が不自然であったり、リンクのアドレスが企業と関係ないものであったりする場合、詐欺の可能性があります。

　iPhoneのApple IDが乗っ取られる詐欺は、メッセージやメール、SNSのダイレクトメッセージのリンクを通じて行われます。

　通信の出入り口に注意を払い、疑わしいメッセージには警戒しましょう。

参考リンク

  • 作成：2024年5月8日
  • 著者：能登 健
  • 出典元：Apple
  • 画像：ぱくたそ
能登 健
  • 能登 健

  • オフィスまちかど 代表
    消費者問題と、デジタル分野に詳しい、大阪で活躍するファイナンシャルプランナー
    　
    主にスマホ料金相談事業者として、消費者に寄り添った対応で、利用プランと支払い額の最適化を実施し、余分な支払いを削減している。
    不当な契約があれば解約の上、行政の消費者相談窓口を案内している。
    　
    化学プラント設備メーカー、産業用エンジンメーカーの商品開発(防災用発電設備)のプロジェクトリーダー・マネージャーなどを経て、現在に至る。

    社会課題を解決するために、問題と向き合い深掘りし、組織を横断して、時には政府に意見し、さまざまな問題に対応し、解決へ導くことをライフワークとしている。
    　
    ファイナンシャルプランナー(国家資格:FP技能士)、情報処理技術者試験 初級システムアドミニストレーター(国家試験)、相続診断士(相続診断協会)、お客様対応専門員(消費者庁後援)、色彩検定2級(文部科学省後援)
    デジタル推進委員(デジタル庁)、食品ロス削減推進サポーター(消費者庁)