電話は外の出入口です! 迷惑電話は防犯電話機で撃退しましょう!

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 しつこいセールスや悪質商法などの勧誘電話は、相手が強引な場合があるため、対応するだけでも精神的負担になります。

 家電メーカーから迷惑電話対策電話機が販売されています。
 ほとんどがアナウンスが流れて録音する機能のものです。迷惑電話の相手は録音されるのを嫌がるため、不審者であれば電話を切ります。
 アナウンスが流れて録音するのであれば、在宅時でも留守番モードにしておいて、要件を聞いてから、相手に応じて応対するのとほぼ同じです。

※本当に用事がある知り合いであれば、必ずメッセージを残します。

 常時留守番モードにしておくだけでも十分効果はありますが、迷惑電話は着信の都度、鳴るので、不快感は残ります。

 迷惑電話対策電話機の中で、特に高機能なものは、警察や自治体などから収集された詐欺や迷惑電話の番号と一致した相手を自動で着信拒否する「迷惑電話フィルタサービス」機能があります。
 迷惑電話に該当する電話番号から着信があっても、迷惑電話のランプが点灯して、着信音が鳴らずに相手のみアナウンスが伝えられて静かに切ります。
※ナンバーディスプレイの契約が必要です。

全国防犯協会連合会の優良防犯電話の推奨

 全国防犯協会連合会は、優良迷惑電話防止機器推奨事業」(優良防犯電話)を実施しています。
 推奨基準は、明確になっており、下記の⑴の(イ)では、詐欺や迷惑電話のデータベースと照合し、着信をブロックする機能などが搭載されています。
 現在では、該当の優良防犯電話推奨品は数種類あります。

↑全国防犯協会連合会の優良防犯電話のページ
※画像をクリックすると移動します。

優良迷惑電話防止機器の推奨の基準は、

⑴ 電話機又は電話機に容易に取り付けることが可能な外付け機器であって、次のいずれかの機能を有するものであること。

(ア) 電話の着信時に、電話の相手方に警告音声を発する機能を有し、かつ、通話中に自動的に通話内容を録音する機能

(イ) 迷惑電話番号データベース(警察、自治体等から提供された迷惑電話番号のデータベースであって、着信拒否を判別するための電話番号情報が逐次蓄積されるものをいう。)に登録された情報により、迷惑電話番号からの電話を自動判別して着信を拒否又は着信ランプ等で警告表示する機能

⑵ 耐久性を有し、正常に作動するものであること。

⑶ 高齢者等が使用するに当たって、操作が容易にできるもの。

と規定しております。

各家庭に、全国防犯協会連合会が推奨する優良迷惑電話防止機器が設置されていれば、このような犯罪から 財産を守り、不愉快な思いをしないで済むことが可能となります。是非、設置をお薦めします。

公益財団法人 全国防犯協会連合会

シャープ:JD-AT90

【防犯電話機】 アポ電対策の電話機を防犯の専門家が解説

 特殊詐欺や侵入窃盗等の下調べにも使われる”アポ電”の対策として、防犯の専門家である日本防犯学校学長の梅本正行氏と防犯アナリストの桜井礼子氏が、「警視庁 犯罪抑止対策本部」「大阪府警 特殊詐欺対策室」のアドバイスを受け開発した防犯電話機の特長を解説。

↑【防犯電話機】 詐欺電話に出ないための機能
↑【防犯電話機】 電話の相手がランプの色でわかる機能
↑【防犯電話機】 詐欺電話をワンタッチで撃退する機能
↑【防犯電話機】 次回の着信許可/拒否を振り分ける機能

筆者の体験談

 実は筆者の自宅の固定電話に、このシャープの防犯電話機を使ってます。勧誘などの迷惑電話は全くかかって来なくなりましたというか、着信しても鳴らないので、電話番号を確認しに行く手間も省けて助かってます。


パナソニック:VE-GD67DL


まとめ

 勧誘電話をする悪質業者などは、古い電話帳や、電話番号付きの名簿を入手して、電話をかけてきます。外への出入口である電話機でしっかりと対策する事で、ある程度の効果はあります。また、迷惑電話が減ることで精神的負担が軽減されます。

帰省した際に、離れて暮らす親や親類などと話題にしてみてはいかがでしょうか?

  • 作成:令和2年8月3日
  • 文:能登健
  • 出典元:全国防犯協会連合会、シャープ、パナソニック
能登 健
  • 能登 健
  • オフィスまちかど 代表
    消費者問題と、デジタル分野に詳しい、大阪で活躍するファイナンシャルプランナー
     
    主にスマホ料金相談事業者として、消費者に寄り添った対応で、利用プランと支払い額の最適化を実施し、余分な支払いを削減している。
    不当な契約があれば解約の上、行政の消費者相談窓口を案内している。
     
    化学プラント設備メーカー、産業用エンジンメーカーの商品開発(防災用発電設備)のプロジェクトリーダー・マネージャーなどを経て、現在に至る。

    社会課題を解決するために、問題と向き合い深掘りし、組織を横断して、時には政府に意見し、さまざまな問題に対応し、解決へ導くことをライフワークとしている。
     
    ファイナンシャルプランナー(国家資格:FP技能士)、情報処理技術者試験 初級システムアドミニストレーター(国家試験)、相続診断士(相続診断協会)、お客様対応専門員(消費者庁後援)、色彩検定2級(文部科学省後援)
    デジタル推進委員(デジタル庁)、食品ロス削減推進サポーター(消費者庁)