【ネットでの商品説明とちがう!】スマホの保護ガラスフィルムの粗悪品に注意!
スマートフォンの画面
スマートフォンの画面が大画面化していく一方で、画面のガラスの強度もよくなっています。
また、画面の省電力性と色彩の再現力の高性能化で、液晶パネルから有機ELパネルに主役が移り、黒色が後ろから照らされた画面ではなく、部分的に発光しないことで引き締まった映像が再現できます。
有機ELパネルは、従来の液晶パネルのようにパネル背面から照らすバックライトを必要しません。
部分的に発色発光しているため、画面を構成する部品数が少なくなり、軽量化やバッテリー容量を増量したりと、数年前の一般的なスマートフォンとは使用可能な時間が増えています。
液晶パネルの場合の「画面の明るさ調整」は、背面から照らすバックライトの明るさで、時間が経つと段階的に暗くなります。
背面から照らしているため、正面から角度を鈍角方向へ視野を変えていくと、画面全体が背面のバックライトから発光しているのがわかります。
画面保護ガラスフィルムの必要性
スマートフォンの画面側はガラスですので、よほど頑丈なケースを使わない限り、落下や物を当てたりして画面が割れるなどの損傷が発生します。
スマートフォンは画面で操作しますので、画面が損傷すると操作に影響が発生します。
多くの方は画面保護のために強度がある画面保護ガラスフィルムを購入して貼って利用されています。
販売店では貼る作業は有料化に
画面保護ガラスフィルムは、以前でしたら電気通信事業者の販売代理店にてスマートフォンを購入した際に、画面保護ガラスフィルムを購入すると、無料で貼ってもらえてましたが、現在では貼る作業は有料にて依頼することになります。
令和3年頃から通信契約以外のスマホの初期設定などのさまざまなサポートは有料化されています。
インターネット通販サイトでは貼りやすい工夫されている商品が低価格
一方、インターネット通販サイトでは、スマートフォンに画面保護ガラスフィルムを貼る際に、失敗しないように専用のプラスチックのガイド枠が付いていて、貼る前に画面の微細なほこりなどを取り除くためのウェットシートとドライシートが付属しており、さらに画面保護ガラスフィルムが2枚付属しているものが中心になっています。
正確な位置に失敗しないで貼れるように至れり尽くせりになっていますが、価格的には実店舗で見かける価格よりかなり割安になっており、自分自身で貼ってみるまたは、汚れた画面保護ガラスフィルムの貼り替えにハードルが低くなっています。
実店舗では事前に調べない情報弱者などの消費者を狙った高価格な商品と貼るサービスが有料で、かなりの経済的負担に
実店舗で販売されているようなガイド枠が無く、貼る難易度が高いものが割高で販売されており、「失敗から学ぶ」、「必要な情報を調べる」ことを日常的にされない方には、あえて自分自身で貼るハードルが高い、厳しい状態が続いています。
そもそも、スマートフォンが全世界に普及して、画面が損傷したら致命的な機能不全が発生するので、多くの消費者が画面保護ガラスフィルムを活用するため、画面保護のマーケットが日々進歩しているわけです。店頭では便利な商品をあえて品揃えせず、以前の正確に張ることが難しい割高な品揃えをして、市場の競争原理を反映させていません。
購入するつもりでネットで調べれば、安価で便利なものが増えてきていることがすぐにわかるにもかかわらず、多くの実店舗では情報弱者にだけ対応しています。
インターネット通販サイトでは消費者に選ばれる商品が増加する一方で、粗悪品が紛れ込んでいる
インターネット通販サイトなどでは、スマートフォンの機種専用のものでも、さまざまな販売店が何種類も販売しており、市場の競争原理が機能して、消費者から選ばれる商品が増えています。
その一方で、画面保護ガラスフィルムの接着面が全面接着ではなく、周囲のみ接着で使用していると操作感度が悪かったり、どこからかほこりが入ったりする粗悪品が増えています。
商品説明では、全面接着と表示してあるのですが、実際に届いた商品は全面接着ではなく周囲のみの接着で、説明とは異なり機能が劣っている事が増えています。
筆者の体験談
実際に筆者は、全面接着の説明表示を確認して注文しましたが、実際には粗悪品が届いたため、インターネット通販サイトや出店者に対して、不当表示による契約の不成立「債務不履行」と「不当表示の是正」を申し入れて返金処理を手配しました。
インターネット通販サイトでは、実際にその商品を購入した消費者が商品の満足度などのレビューを見る事が可能です。
レビューがない商品や、不誠実な対応をして消費者から評価が低く設定されている場合は、注文(購入の契約)を避けた方が無難です。
中には、よほどのことがない限り一切対応しないと強気な出店者がいましたが、消費者契約法では契約の無効取り消しに該当すると、法的な解釈を指摘しない限り、返金に応じない場合もありました。
いろんな場合あり、事業者とのやり取りだけでは難しいので、住民サービスである消費者ホットラインに相談しましょう。
まとめ
コロナ禍で、インターネット通販サイトでの購入が増加していますが、消費者契約法はもとより、モラル違反がわかる程度になって、怪しい商品は購入しないようにしましょう。
もし、トラブルに遭遇した場合は、住民サービスである「消費者ホットライン(局番なしの188)」へ相談してください。消費者トラブル専門の消費生活相談員が対応します。
- 作成:令和4年2月12日
- 文:能登 健
- 出典元:消費者庁、国民生活センター
- 画像:いらすとや、ぱくたそ