そうですね。
低価格化して、さらに選択肢が増えて目移りして、迷いますよね。

今までは複雑な条件を達成しなければ安くならなかったりと、消費者が理解できないくらいに難解にしていましたね。

それで消費者トラブルが多く発生していて、電波を管轄する総務省が、「消費者の納得感のあるわかりやすい料金にする事」を重点項目とするアクションプランが昨年10月26日に発表されました。

また、昨年4月から第４の事業者である楽天モバイルが参入して、通信と通話が無制限で2,980円という従来の常識をくつがえす料金プランの登場で、一部の消費者から支持されているのもあります。

大手3社とauとソフトバンクの小容量ブランドのUQとワイモバイルは、通信会社とは別会社の代理店である店舗で対応していますよね。

代理店で契約や契約変更などされている方の毎月の支払っている月額料金の中から、通信会社から代理店へ契約に応じて利益の配当を受けて、経営しています。

単純に、代理店の運営費用が上乗せされていたのです。

従来通りの代理店を利用する料金プランは、あまり安くはなっていません。相変わらず誇大広告はひどいですが。

そのとおりです。

似たようなプランを比較すると、3割ほど低価格ですね。

代理店を利用していた方達が、しだいにスマホの活用方法や料金プランを理解して、代理店を必要とせず契約変更、機種変更、SIMカードの入れ替えなどができるようになっていても、代理店を運営費用を支払っていたことになります。

そう先急がないでください。

一人ひとりの生活スタイルやスマホの利用に合わせて、どの料金プランが適切なのかを理解することから始めましょう。

それは、自分自身のことなのでしっかりと理解していなければなりません。

こればかりは、ルーズだと代理店の方も困惑します。

少しハードルは高いですが、オンラインでの契約変更や、自分自身で機種変更やSIMカードの入れ替えは、手続き方法を調べればわかります。

慣れれば、代理店へ行って作業してもらうよりも早く済みます。

過去3ヶ月の利用状況を確認しましょう。
どの程度の通信をしているのか、通話にはいくら使っているのか？1分あたり40円(税別)として計算すればわかります。

その場合は代理店へ行けば良いのですが、時間がかかりますし、勧誘がひどいですので行くのは気が進みませんよね？

代理店の勧誘に関するトラブルが多く、そのほとんどが法律で禁止されています。

禁止行為をされるスタッフは、意図的に禁止行為を繰り返しています。
よく理解できていない消費者ほど騙しやすいため、あまり使わなくても毎月の請求額が多いなんてことが多いのです。

禁止行為で成り立っている代理店の経営はそもそも反社会的な手法ですし、行政指導なども度々発生しています。
依然として、消費者トラブルが多いため、総務省は｢携帯電話ポータルサイト｣を昨年12月に消費者に向けて立ち上げて、消費者一人ひとりにあった適切な料金プランを選択するようにさまざまな情報やアドバイスが紹介されています。

それを参考に操作すると、ご自分の利用実態を把握することができますよ。

そりゃそうですよ。
携帯電話の通信会社は、マスコミにとっては大きなスポンサーで、大得意先です。
民放放送局は、スポンサーに忖度したニュースになり、優先度のため紹介されません。
この総務省の｢携帯電話ポータルサイト｣の内容を多くの消費者が理解して、実態にあった料金プランに変更すると、通信会社であるスポンサーが困りますからね。
視聴者のために放送しているのではなく、視聴者をスポンサーの意向に誘導させるために放送しているのです。
そこで大きなお金が動いていますからね。

そうですね。
今は、料金プランの変更の準備にとどめておいてください。

MNP(携帯電話番号持ち出し転出)で、通信会社を変更される場合は、まだ手数料がかかりますから。

今年の4月からはそれぞれの通信会社でのウェブでの手続きの場合は、手数料が制度改正で無料化されます。
代理店でMNP(携帯電話番号持ち出し転出)を申し出た場合は、引き止め原則禁止で手数料は1,000円となります。

ですので、3月中のMNPは長い引き止めの話があったり、手数料が高かったりと、あまり得策ではありません。

MNPを含めた料金プランの変更でしたら、選択肢が広がります。それまでに、さらに低価格な料金プランが登場する予定なので、まだ様子を見た方がいいですね。

誇大広告に惑わされずに、今は自分自身の事を調べることに徹してください。必ず支払額が少なくなって、成果として返ってきます。

そして、自分自身の事を見つめ直す作業は、今後の将来において、大きなノウハウとなります。

いえいえ、まだ解決には至ってませんが、少しでも力になっていただけたようでよかったです。

ゆきりんさんは、スマホ料金の低価格な料金プランが相次いで発表された事で、スマホ料金が低減できないのか興味を持ちました。
ですが、自分自身のスマホの利用実態がわかっていなかったため、どうすればよいかわからない状態でした。

総務省｢携帯電話ポータルサイト｣では利用実態を確認する操作方法の参考が掲載されているため、自己分析を開始しました。

過度な囲い込みを少なくして、市場競争を活性化させるために、をMNPは4月から法改正で、引き止めは一切禁止になり、ウェブ手続きは無料で、店頭での手数料は最大1,000円になります。

そのため、ゆきりんさんは、3月中は自分自身の利用実態を、しっかりと把握することに徹するようにしました。