【個人利用】旧Officeソフトの最新版のMicrosoft 365を無料で使いましょう

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↑Microsoft 365の公式サイトの無料利用開始のページ

Word、Excel、PowerPointなどは用途や条件よらず有料と思い込んでませんか

 MicrosoftのWord、Excel、PowerPointなどのOfficeソフト(現在はMicrosoft 365)は、パソコン購入時にセットされているものを購入されている方が多いと思います。またはOffice 365 Soloなど個人で年間契約をされていると思います。

個人利用ならMicrosoft 365の無料範囲で検討を

 商用利用目的であれば、購入やサブスプリクション契約をするのは良いのですが、個人用途で利用するのであれば、最新バージョンのブラウザ上のソフトが無料で利用できます。
※ブラウザ上での作業のため、作業中は継続してインターネットに接続している必要があります。

 また、パソコンの基本ソフトに依存しないため、Windowsや MacOS、Linux、Android OS、iOS、iPad OSと、利用できる機種を限定しません。

業務用のソフトに個人利用を合わせるのは不経済

 個人利用で、ネット接続環境以外でパソコン内にソフトをインストールして、パソコン内で作業をしたい方は購入の必要があります。

 個人利用目的で年に数回程度の利用で、わざわざ購入するのはもったいないですね。

 おそらく、業務ではMicrosoft 365(旧OfficeソフトまたはOffice 365)の利用経験がある方がほとんどだと思います。
 そしてパソコン購入時に旧Officeソフトをセットで購入されている方が大半だと思います。
 個人の利用目的としては、住所録や手紙や案内などの文章で、本当は業務用のソフトを購入してまですることではないと思います。

パソコン購入とソフト購入が同時と思い込むと高額出費に

Microsoft 365の導入方法

  1. まずは、マイクロソフトアカウントを作成します。※すでに作成済みの場合は新たに作る必要はありません。
  2. Microsoft 365のサイトにて、マイクロソフトアカウントでサインインします。
  3. ブラウザ上でMicrosoft 365が利用可能になります。

Microsoft 365は常に最新版

 書類を保存する際は、MicrosoftのクラウドのOneDriveが5GBまで利用可能なので、そちらへ保存します。
 Microsoft 365で作成しOneDriveに保存した後は、パソコン内のハードディスクなどに移動しても構いません。

 ブラウザ上で利用可能なMicrosoft365は、常に最新版のためアップデートに費用をかける必要はなくなります。

 年間数回程度の個人利用でしたら、一つの作業で5GBを超えるものを作ることはほとんどないと思います。
 5GBを超える書類を作成するのであれば、それは個人利用ですが無料利用の範囲を超えていると割り切り、個人向けのプランの導入を検討してください。

OneDriveに保存した書類はマルチデバイスで作業が可能

 Microsoft365で作成し、クラウド上のOneDriveに保存した書類は、iPhoneを含むスマホやタブレットで同じマイクロソフトアカウントでサインインすれば、Wordや Excel、PowerPointなどのアプリが無料で利用可能です。

 画面の大きさや操作性が異なるため、作業の機能は限定されますが、スマホで文案を書く際にとても役に立ちます。

創意工夫次第でスマホでWi-Fiテザリングして、自由な場所でMicrosoft 365の作業で、新しい発想が思いつくことも♪

まとめ

 個人利用でパソコンを購入する際は、先に今あるパソコンでMicrosoft 365が利用できるのかを確認しましょう。

 Microsoft 365の無料の範囲内での作業だけなら、あえてOfficeの買取式のライセンスを購入することは必要ありません。
 ういた費用で性能の良いパソコンにするか、他のことに使いましょう。

※Microsoft 365の個人利用向け無料利用は、個人のパソコンで利用する際でも、商用や業務利用は利用規約違反となります。

参考リンク

  • 作成:令和5年4月1日
  • 文:能登 健
  • 出典元:Microsoft
  • 画像:ぱくたそ
能登 健
  • 能登 健
  • オフィスまちかど 代表
    大阪で活躍する消費者問題と、デジタル分野に詳しいファイナンシャルプランナー
     
    主にスマホ乗換相談事業者として、消費者に寄り添った対応で、利用プランと支払い額の最適化を実施し、余分な支払いを削減している。
     
    化学プラント設備メーカー、産業用エンジンメーカーの商品開発(防災用発電設備)のプロジェクトリーダー・マネージャーなどを経て、現在に至る。
    課題を解決するために、問題を深掘りし、組織を横断して、さまざまな問題に対応し、解決へ導くことをライフワークとしている。
     
    ファイナンシャルプランナー(国家資格:FP技能士)、情報処理技術者試験 初級システムアドミニストレーター(国家試験)、相続診断士(相続診断協会)、お客様対応専門員(消費者庁後援)、色彩検定2級(文部科学省後援)
    デジタル推進委員(デジタル庁)、食品ロス削減推進サポーター(消費者庁)