Windows7のサポート終了に伴う駆け込み買い替えでの失敗事例
Windows7のサポートが2020年1月14日を持って終了しました。セキュリティ更新プログラムを含むソフトウェア更新プログラムは、Microsoftから提供されなくなります。
サポート終了後も Windows7を搭載したPCを、引き続き使うことはできますが、お使いのPCはセキュリティのリスクやウイルスの被害を受けやすくなります。
買い替えなどの課題解決の先延ばしが一気に露呈
Windows7は2009年10月22日にリリースされ、Microsoftでは、Windows7の製品サポートを 10 年間提供することをお約束しました。
この 10 年の期間が終了するとともに、MicrosoftではWindows7のサポートを終了します。
つまりMicrosoftは事前に計画的にWindows10に移行する事を強く勧めていて、2015年7月から2016年10月までの1年間は無償アップデート期間があったのです。
重要度が高く、期限があるために緊急度もそれなりにありました。
PCを買い替えたとしても、継続利用しているソフトウェアがWindows10にて動作するかを確定判断しなければなりません。
有名なソフトウェアの大抵はWindows10の販売直後に対応を発表します。周辺機器は経年劣化のために買い替えを余儀なくされます。
2015年の無償アップデート期間以降は、Windows10への移行推奨期間であり、サポート終了直前までは継続利用のための期間ではありませんでした。
今時のプライベート向けパソコン(PC)
Windows7が搭載されたPCを購入してからは大抵の方が10年近く経過しています。現在の一般的なPCはかなりリーズナブルになっています。
性能面では、内部ストレージと呼ばれる記憶装置のハードディスクは、スマートフォンと同じくフラッシュメモリになっており、高速化されたCPUの処理にボトルネックにならないように高速で読み書きが可能になって動作の高速化が体感可能です。
またネットワーク環境も高速通信に対応しており、従来のWindows7で処理待ちやデータの転送待ち等が大幅に削減され、作業効率が上がります。
Windows7からWindows10に替えて、最初は操作等の作業に戸惑うかもしれませんが、慣れれば作業効率が良くなってる事を実感していただけるはずです。そして、作業時間が短縮されていることに感動すると思います。
内部ストレージはSSDですか?
良いことばかり書きましたが、上記のようなスマートフォンの内容ストレージと同じくフラッシュメモリを使用しなくて、従来と同じハードディスクを店舗等でラインナップしてる事を散見します。
内部ストレージがハードディスクの場合は大容量であっても価格が安い場合がありますが、動作速度はフラッシュメモリよりはかなり劣ります。一般的な作業に利用する場合に内部ストレージを巨大化する事は、事故で失うデータ量が多くなりますし、こればかりはお勧めしません。
搭載されているWindows10は64bit版ですか?
また、Windows10に限らず、Windowsの歴代基本ソフトは32bit版と64bit版が販売されています。
32bit版を採用した場合は、動作速度や操作感の違い、メモリの上限があり、64bit版で動作するアプリケーションが動作しないなどの制約があります。
Windows10の32bit版が搭載されているPCは比較的性能が低く、低価格で販売されているので、一見お得感がありますが、買い替えサイクルが短いことを考えると、お勧めすることはできません。
ですが家電量販店で相談を受けている方の目線の先には、一般的な商品より安価なPCにWindows10に低速なCPUとハードディスク搭載の数世代前の組み合わせで、Windows10の動作条件の最低限を満たしている内容で、移行費用は抑えれたとしても、作業に時間を要するのでお勧めいたしません。
また、相談した店舗スタッフに勧められるがままに購入するのも、店舗スタッフの十分な知識と、自分自身がどんな作業をするのかをよく伝えて、意思疎通できなければ失敗します。
まとめ
スマートフォンがPC並みの性能を有して、個人ユースでのPCの存在意義が問われるところです。高額な買い物で、後の作業効率に影響があるものですから、一人ひとりの生活スタイルや作業内容に応じた買い物をしましょう。
ファイナンシャルプランナーからひとこと
PCの税法上の減価償却期間は5年であり、5年買い替えサイクルでの計画で購入するのがベストなのですが、購入当時に最低限の性能の商品を購入してしまうと、5年以内に使わなくなることが大いにあります。
一人ひとりの生活スタイルや作業内容に応じた計画を立ててから、買い替えなどのリニューアルする事が大事です。
- 作成:令和2年1月15日
- 文:能登健
- 画像:いらすとや