【スマホの電池持ち】契約変更などの手続きに店舗へ訪れると､｢バッテリーが消耗しています｣と､強引に機種変更を勧められる場合があります!

　数年前のモデルのiPhoneを利用していて、キャリアショップにて契約変更の手続きをしようと来店すると、バッテリーの状態が「ピークパフォーマンス性能」に問題がないにも関わらず、店舗スタッフから、機種が古いことを理由に新しいiPhoneに機種変更するように勧誘される事案が散見されています。

店舗スタッフによる不適切な勧誘の例

　消費者Aが契約中の料金プランの変更のために、キャリアショップへ訪れて契約内容の話をしてる最中に、店舗スタッフBから不意打ち的に、「機種が数年前のもので、電池が消耗しているので、機種変更したほうがいいですよ、新しいiPhoneが在庫がありますので、すぐご用意できますよ。」と、新しいiPhoneに機種変更するように勧誘を受けました。
　消費者Aは、iPhoneの設定→バッテリー→「バッテリーの状態」の最大容量は85%で、ピークパフォーマンス性能が、正常な場合のメッセージ「お使いのバッテリーは、現在、標準のピークパフォーマンスに対応しています。」が表示されていました。

　消費者Aは、勧誘に疑いを持ち、その場では機種変更を断り、店舗を出てからAppleサポートにて、バッテリー交換費用などを調べたところ、利用中のiPhoneに満足しており機種変更するつもりはなく、高額な出費が伴う勧誘をされていた事に憤慨していました。
　また、iPhoneの販売価格が、Appleの正規販売価格より、キャリアショップの割高な販売価格（※本体費用を一括で支払ってもキャリアショップの販売価格は変わらない）での勧誘だった事に、利用者に対して最適な提案をしないで、店舗の利益目標を優先した勧誘だった事に、さらに憤慨していました。

iPhoneのバッテリー交換費用

　バッテリーが消耗して交換を要する場合は、Appleサポートに連絡し、交換手続きする事で新しいバッテリーになります。

Touch ID（指紋認証）のiPhoneは5,400円(税別)
Face ID（顔認証）のiPhoneは7,400円(税別)

バッテリーの状態の最大容量

　バッテリーの状態の最大容量が100%の場合は、文字通り100%の動作時間となります。
　最大容量は、使用頻度に応じて数値が低下して、最大容量が85%の場合は、最大容量が100%の動作時間に比べて、85%の時間でバッテリーが0%にまで減ることになります。
　バッテリーは化学変化することで電力を貯めたり、iPhoneに供給します。化学変化を起こす事でわずかながら回数ごとに劣化します。
　また、周囲温度によっても劣化の度合いは変化します。

ピークパフォーマンス性能

　iPhoneの正常動作には影響のないバッテリー電力出力性能を示しています。
　正常な場合は、お使いのバッテリーは、現在、標準のピークパフォーマンスに対応しています。」と表示されています。
　ピークパフォーマンスではない場合は、iPhoneを正常動作させるために、十分な電力が出力されないことから、自動的にiPhoneの動作性能を低下させて、バッテリー交換をするように促される表示がされます。

消費者保護のガイドライン

　今回のように、消費者の個別の実態とレベル感に合わせた勧誘をしなければならい、「適合性の原則」があり、キャリアショップ側などの事業者の売り上げ目標優先の勧誘や営業、広告、表示は不適切と明示されています。
　また、消費者契約法での不実告知、不利益事実の不告知、過量契約など、取消可能となる不適切な勧誘が散見されています。
　今回の場合では、バッテリー交換の選択肢を提示しなかったことは、不実告知の疑いがあります。

騙されないための☆魔法のことば☆

　このように書いてしまうと、キャリアショップに行くことで騙されるかもしれないと、警戒される方もおられるかもしれませんが、騙されないように、一人ひとりの目的をはっきりさせて、不意打ち的な不要な勧誘には応じない事で多くは防げます。
　また、店舗スタッフに☆魔法のことば☆の「“消費者保護ガイドライン”の“適合性の原則”」をご存知ですか？」と問うてください。よくわかってない反応をされた場合は、その店舗では法令遵守がされてない可能性がありますので、時間がないといって、店舗を見限って変更したほうがいいでしょう。

まとめ

　iPhoneのバッテリーの状態は、設定→バッテリー→「バッテリーの状態」で確認可能です。不安な場合はAppleサポートへ相談しましょう。
　キャリアショップではiPhone以外にAppleの製品やサービスのことは一切対応することはできません。必ずAppleストアなどの正規販売店へ相談しましょう。

　不要な勧誘を受けた場合は、断ってその場で切り上げて他の店に変更するために帰るくらいの勢いで、キャリアショップの店舗スタッフとの契約変更に挑みましょう。

　相反する利害関係（事業者側は売り上げ目標優先、消費者側は個別の利用状況の利便性向上）ですので、思惑が合意に至らないのは当然です。

　また、事業者と消費者では、情報や交渉力に圧倒的な差があるので消費者契約法が存在します。また電気通信事業法でも厳しく規制されています。

　不要な勧誘を受けた場合や、不要な契約をさせられた場合は、消費者ホットライン：１８８（いやや）へ相談してください。